五島洋の記事一覧

事業を拡大し、成功させるために必須となるのが“人材”。とはいえ、経営資源が乏しいスモールビジネスにとって、人を育てる時間もお金の余裕もないというのも本音でしょう。今回は、小さな会社の経営者が陥りがちなOJTの誤解も含め、人材育成や社員研修、あるいは雇用のあり方について、150社以上もの顧問経験を武器に、会計業務以外の経営アドバイスも積極的に行っている税理士の五島洋先生が、本音で解説します。

“未来に向けての投資”は、「お金や時間の余裕がある」人だけのものではありません。目の前の仕事に追われ、とかく“自転車操業”になりがちな中小企業の社長、個人事業主、だからこそ必要となる投資の考え方や投資する際のアクションの起こし方、注意点について解説します。

独立・開業となると、とかく夢や希望ばかりが膨らみがち。しかし、ノープラン＆甘い見通しでスタートしてしまうと、たちまち資金繰りが苦しくなり、廃業に追い込まれる恐れも。開業・起業を志して店舗や事務所の契約、人材採用に走る前に、チェックしておきたいポイントをご紹介します。

細々としたコスト削減策は、スモールビジネスでは効果も限定的。そもそも赤字体質を根本から解消するには、どう考え、どこから手をつけるべきか。長期視点に立って、真の意味のリストラクチャリング（事業の再構築）を実践するための考え方を解説します。

稼いだお金をどう使うかは自分次第――そう考えることができるのは経営者や個人事業主など“一国一城の主”ならでは。でも、「お金があったら、あるだけ使ってしまう」という人は要注意。老後やライフイベントへの備えだけでなく、経営者や個人事業主にとっての資産形成の大事な意味合いとは？

「もし税務調査が入ったら、何をチェックされるのか？」「個人事業主、白色申告なら調査が入らないってホント？」「突然、マルサが押しかけてくることはある？」などなど、ソボクな疑問、カン違いしがちなポイントについて、数々の現場に立ち合ってきた経験から、解説していきます。

事業を始めると、業種によっては金融機関からの借入も視野に入ってきます。では、いざ資金需要が高まった際に備え、いかに金融機関とつき合うべきなのか。スモールビジネスならではの誤解されがちなポイントや、事業を継続していくうえでの日頃からの注意点について解説します。

生活コストのなかでも、もっとも負担が大きいのが住居費。実は法人で賃貸物件を契約し、役員・従業員に貸与する社宅制度にすれば、節税メリットも大！　その正しい活用法、節税効果を最大限に引き出すための計算法、注意点などについて解説します。

事業を始めたら、すべからく税理士はつけるべきなのでしょうか？　「売上が500万円を超したら」「法人化したら」「消費税課税事業者の売上基準1000万円に近づいたら」などなど、諸説あるなか、実際には何が正解なのか。税理士だからこその意見、考え方を提言します。

「売上から経費を差し引いた利益＝自分の所得」となる個人事業主と違い、法人化すると、社長は決めた給与（役員報酬）が自身の取り分となります。また、役員報酬は、定款または株主総会の決議によって、基本的に額は自由に設定してＯＫですが、毎月、一定額を支払う（定期同額）というのが原則ルールとなります。ではこの役員報酬、いくらにするのが妥当なのか。解説していきたいと思います。